建設業界でもDXが必要な理由

近年「デジタルトランスフォーメーション（DX）」という言葉を耳にする機会が増えています。DXは業界を問わず重要視されており、建設業界も例外ではありません。しかし、DXの定義や必要性について深く理解している人はまだ多くないのが現状です。本記事では、DXの意味を明確にするとともに、建設業界においてもDXが必要とされる理由について解説します。

1. DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？

DX（デジタルトランスフォーメーション）について、経済産業省の「デジタルガバナンス・コード3.0」では以下のように定義されています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。」

少し難しく感じるかもしれませんが、文章を区切って整理すると、以下のように言い換えられます。

• データとデジタル技術を活用して、製品やサービス、ビジネスモデルの革新的な変化を起こし、顧客に新しい価値を提供する
• 加えて、企業文化・組織自体も変革することで、DXが進みやすい環境を整備する
• これらを通じて、最終的に競争上の優位性を確立する

2. DXの具体例

• サブスクリプション
  　定額料金を支払うことで、サービスや商品を利用できる仕組みです。これまで「買い切り」が当たり前だった中、使いたいときだけ使うという選択肢を生み出し、「所有から利用へ」という考え方への転換をもたらしました。この流れは、音楽や動画などのデジタルサービスだけでなく、自動車や洋服のような物理的な製品にも広がっています。
• レコメンド機能
  ユーザーの行動データや嗜好を分析し、最適な商品やサービス、情報を自動的に提案するレコメンド機能も、データやAIを活用したDXの例です。ECサイトや動画配信サービスなどでよく使われ、ユーザー体験を格段に向上させました。

3. 建設業界でもDXが必要。その理由は？

DXはあらゆる業界で必要とされていますが、特に建設業界では重要度が高いと言われています。その背景には、人材不足と、働き方改革による労働時間の削減という2つの課題があります。

建設業界では深刻な人材不足が続いています。日本全体で見ても少子高齢化による人口減が加速しており、今後はより一層人材不足が進むとみられます。さらに、働き方改革の推進により、これまで長時間労働が常態化していた建設業界においては、労働時間の短縮が求められています。

人材も時間も減っていく中、従来のやり方で同じ業務量をこなすのは困難になります。DXによって、少人数で効率的に価値と利益を生む方法を確立する必要があります。

4. DXを行うには専門知識が必要

DXには高度なIT専門知識と深い業務理解の両方が求められるため、自社だけで進めるには難易度が高いです。また、状況によってはDXに取り組む前に、IT化（デジタイゼーションやデジタライゼーション）から段階的に進める必要があるかもしれません。

IT化やDXを検討する際に、「何から始めればいいのか」「どのように進めるべきか」でお悩みの場合は、お気軽に建設DXサポートセンターまでご相談ください。状況に合わせた最適なサポートをご提供します。